今では多くの企業が取り入れている「O2Oマーケティング」。
O2Oマーケティングの施策を行うことで、様々なメリットがあり、成果を出している企業も世の中に多く存在しています。
この記事では、O2Oマーケティング戦略のメリットや注意点、実際の成功事例についてご紹介していきます。
O2Oとは
O2Oとは、マーケティングの戦略の一つで、オンラインとオフラインを連携させて、購買活動を進めていく方法のことをいいます。
分かりやすい事例で説明すると、インターネットにて割引クーポンを取得して、実店舗で使用して購入してもらうことや、スマホのGPSとの連動を利用したチェックインクーポンを利用してもらうなど、オンライン（ネットやアプリ）からオフライン（実店舗）に顧客を誘導するマーケティング戦略のことです。
O2Oとオムニチャネルの違い
オムニチャネルは、実店舗やECサイトでの違いをつけず、どの販売経路から売れたとしても、利益が変わらない戦略のことで、自社が保有する全てのチャネルを連携させる方法になります。
O2Oは、オンラインとオフラインを連携してマーケティング戦略を進める方法になり、結果として、顧客の誘導を行いますが、オムニチャネルについては顧客の誘導を行いません。
また、オムニチャネルの方が、顧客のリピーター率が高かったり、ファン化を進めることが可能であり、ファンである顧客が周囲に宣伝することで、新たな顧客の囲い込みが行えます。
マルチチャネルとは
マルチチャネルは、企業が複数のチャネルを用意して、それぞれを活用して販売していく戦略のことをいいます。
オンライン、オフラインとそれぞれのチャネルから、それぞれに合った最適な施策やマーケティングを行い、売上の向上を図っていきます。
O2Oが注目されている背景
O2Oは数年前から注目を集めていますが、背景にはスマホの普及であったり、SNSの利用率が上がったことが理由として挙げられます。 以下で、詳しく解説していきます。
モバイルデバイスの普及
モバイルデバイスとは、外出していてもコンピュータを利用できるデバイスのことで、スマホやタブレット、ノートパソコンのことをいいます。
これらのモバイルデバイスが普及したことで、日々年代を問わず、スマホやタブレットが利用される時代になりました。
その結果、オンラインを利用した購入体験も促進していき、スマホで買い物を行うMコマースやEコマースの普及、スマホのGPS機能を活用したマーケティングの戦略も行えるようになりました。
SNS・口コミの一般化
スマホが普及したことで、SNSや口コミサイトの利用の機会も増えていきました。
SNSでは、Twitter、フェイスブック、インスタグラムが有名であり、口コミサイトでは、食べログやぐるなびなどが有名ですが、これらを利用する人の目的として、「同じユーザーの人の意見が知りたい」という理由があるためです。
実店舗への再評価
近年はECサイトの需要も高まり、様々なチャネルから商品を購入することが可能ですが、実店舗をもっている企業は、ECサイトの売上が上がっても、店舗での売上が下がってしまえば、ECサイトを運営する意味がなくなってしまいます。
ECサイト独自の戦略、実店舗での戦略など、それぞれの形に合ったマーケティング戦略を行う必要があり、尚且つそれぞれの強みを活かしていく必要があります。
実際に考えてみますと、実店舗での強みには、分からない情報があれば、店員さんに直接確認すことができたり、ECサイトでは体験できない価値をユーザーに提供することができる点などがあります。
O2Oのメリット
O2Oには様々なメリットがあり、O2Oを採用することで、マーケテイング戦略を進める上で、非常に有利になる場合もあります。 以下で、それぞれのメリットについて解説していきます。
新規顧客の獲得に効果的
O2Oの目的として、新規顧客の獲得があります。 オンラインを使用して、今まで利用して頂いていなかった消費者に対して、アピールを行うことができ、クーポン券を利用することで、実店舗に来ていただけるようにマーケティング戦略を進めていくことができます。
また、街頭の看板広告、雑誌、テレビCMなどの宣伝では、非常にコストが掛かりますが、オンラインで宣伝する方がコストが安くなる場合があります。
リピーターの獲得に繋がる
新規顧客が増える＝リピーターが増える可能性があるという流れは簡単に予想できますが、実店舗のみで使用できるクーポン券を発行する、メールマガジンを利用して宣伝を行うなど、アピールすることで再度来店して頂ける可能性が上がります。
定期的に宣伝やアピールを行うことで、リピーターを増やしていくことができます。
即効性のある施策
O2Oの施策を行うことで、他の施策に比べて、早いスパンで効果が期待できますので、非常に即効性のある施策であるといえます。
例に挙げますと、SNSやメルマガなど、期間限定のクーポン券を発行すれば、すぐに顧客を増やすことが可能となります。 クーポン券のサービスで実店舗の存在を多くの人にアピールすることが可能となります。
効果測定が行いやすい
即効性があるだけでなく、効果の検証を簡単に行うことも可能となります。
SNSのアカウントや投稿に対するユーザーの反応の数や、クーポン券の利用された件数を控えておくことで、どのくらい影響力があったのかを測定することができます。
それらのデータをまとめることで、今後の戦略についての改善点も明確になります。
O2Oの注意点
O2Oにも注意点があり、オンラインからオフラインへの誘導を行い、集客を増やすことができれば、O2Oは成功したといってもいいですが、それは「一方通行」であるに過ぎないという課題も見えてきます。
O2Oの効果として、送客はできたとしても、そこから購買してもらえる、リピーターになって貰えるかは別問題となります。
実店舗で欲しいと思った商品を自宅でネットを利用して注文する顧客も増えているため、その場で購入してもらうための戦略が必要となります。
実店舗からオンラインに移っても、購買意欲が変わらずに購入して頂けるサービスの展開など、見込み客を確実に逃がすことのない施策が必要となり、「双方向」のO2O施策が重要となります。
O2Oの具体的施策
O2Oのマーケテイングを展開していくためには、どういった施策を行うべきなのでしょうか。
インターネットやモバイルデバイスが普及した現在、様々な種類の施策を展開できるようになりました。 以下で、詳しく解説していきます。
ECサイト
インターネットが普及したことで、現在の社会ではECサイトを利用して、ビジネスを展開することが当たり前の時代になりました。
実店舗の他にECサイトを持つことにより、幅広いマーケテイングを展開することができます。
実店舗には、営業時間や立地に関する制約がありますが、ECサイトにはそのような制約はなく、24時間いつでも閲覧してもらうことが可能となります。
費用面に関しても、国内には初期費用が無料のネットショップ作成サービスがいくつかありますので、新規参入はしやすいと考えてもいいでしょう。 また、実店舗とECサイトの内容をしっかりと統一することも重要となります。
データをしっかりと共有することで、顧客に対してより利便性の高い購買体験を提供することが可能となります。
SNSの活用
SNSで有名であるインスタグラム、フェイスブックやTwitterなど、積極的に宣伝を行っていく必要があります。
スマホなどのモバイルデバイスが普及した現在では、若い世代から年配の方まで、スマホを利用していますので、インターネットやSNSを利用している人が非常に多いです。
これらのメディアを宣伝の場に利用することで、多くの人に見て頂ける可能性が高くなるだけでなく、上記に説明したSNSメディアでは拡散性があるため、一気に有名になり、人気店になることも珍しくありません。
SNSのアカウントを持っていれば、顧客と直接コミュニケーションを取ることが可能となり、問い合わせや質問に答えることも可能となります。
クーポン
O2Oの代表的な施策として、SNSやメルマガを利用して、実店舗で利用できるクーポン券を配布する方法があります。
クーポン券のサービスを利用することで、お店の名前を宣伝できるだけでなく、新規顧客の獲得にも繋がっていきます。
アプリ連携
公式アプリを作成するのも、一つの戦略であるといえます。
アプリ内で会員情報や購入履歴を管理することで、ECサイトで販売するときと同じように、データ管理を行えるようになります。
実際に検証を行い、結果が報告されていますが、メルマガよりもアプリのプッシュ通知の方が、開封率が高い傾向にあることが分かっています。
ポイントなどもアプリ内で管理できるため、ポイントカードを忘れたり、無くしたりしないため、顧客にとっても利便性が高いです。
店舗在庫検索型
店舗在庫検索型とは、スマホのアプリを利用して、店舗の在庫を検索してもらい、実店舗への来店を促す手法のことです。
やはり、実物を見てからでないと購入できない商品もありますので、この手法を利用した方が良い店舗もあります。 実店舗の在庫を確認できるようにしておくだけでなく、それぞれの媒体での購入も可能にしておくと、顧客にとっては非常に便利です。
位置情報の活用
スマホのGPSを活用して、顧客の近くにある店舗の情報を配信して集客を増やすことができます。
セール情報などもプッシュ通知で配信することで、来店して頂ける可能性が上がります。
また、来店するだけでポイントが貯まるようなシステムを採用すれば、広告費用をかけずに集客効果を上げることが可能になります。
QRコードの活用
近年では、飲食店や小売店、カラオケ店など、多くの企業がQRコードを活用したサービスを展開しています。
どういったサービスなのかを詳しく解説しますと、ORコードを店舗に掲載しておいて、読み込んでもらうと、公式のラインアカウントが出てきて、友達登録するとクーポンや新商品などの情報がメルマガのように送られてくるようなサービスのことです。
よくお店に「lineアカウント始めました」と貼ってあるものがこれになります。 QRコードの活用も、O2Oの施策の一つです。
O2Oの成功事例
O2Oの施策を行うことで、結果を出せている企業も数多く存在しています。
O2Oマーケティングの戦略で成功している事例をいくつかご紹介します。
UNIQLO
O2Oの成功事例で最も有名なのがUNIQLOになります。 UNIQLOはアプリ、ECサイト、実店舗と多くのチャネルを運営していますが、UNIQLOというブランドを消費者に提示していき、ブランド力を高めることに成功しています。
店舗受け取りサービスや公式アプリとの連携など、オフラインである店舗からオンラインであるECサイトへの誘導も行っています。
商品バーコードをアプリでスキャンすれば、顧客のレビューであったり、ECサイトの在庫、スタイリングの事例なども確認できるサービスを行っています。
TSUTAYA
DVDやBlu-rayのレンタル事業で有名なTSUTAYAもO2O施策を取り入れています。
TSUTAYAが立ち上げている「TSUTAYAアプリ」は、スマホを売り場に代えるというコンセプトで作成されており、クーポン券の発行だけでなく、レンタルしたいDVDなどの在庫確認、利用履歴の閲覧などができるようになりました。
また、機能の一つに「TSUTAYA AR」という機能がありますが、スマホのカメラでDVDのジャケット写真を読み込むことで、商品情報やプロモーション動画を提供しています。
その他にも、セルフレジと会員証アプリを連携させ、簡単に決済が行える仕組みを開発するなど、顧客の利便性の向上に力を入れています。
モスバーガー
モスバーガーもO2Oの施策を行っており、アプリを立ち上げて行っているのは、単純なクーポン券の発行ではなく、おみくじクーポンであったり、顧客が楽しみながら利用できる「体験価値」を提供しています。
SNS上でも、ハッシュタグの投稿を行えば、参加できるキャンペーンを実施するなど、様々なアイデアを提案し、マーケティング戦略を進めています。
O2Oを行うためのツールとして
O2O本格的にビジネスに導入するために、ぜひチャットボットの導入もご検討ください。 チャットボットとは？
弊社hachidoriが提供するチャットボットツール「hachidori」では、ノンプログラミングで開発し、月額50,000円～の運用が可能となっています。
特徴としては、
- 国内初のチャットボットベンダーとして、7,000を超える開発実績&ノウハウ
- 有人チャット機能やAIを活用したフリーワード対応も可能
- LINE社の公式パートナーだからこそ提供できる機能多数
などといった特徴を持っています。
豊富な活用事例や、どんな機能を実装できるのかをまとめていますので、まずはこちらの資料をダウンロードしてみてください。
